こんにちは。工場・製造業求人サイト「イカイジョブ」の編集部です。
求人サイトや求人情報誌を見ていると応募資格に学歴不問と記載してある求人が多く見られますが、実際に、中卒や高卒でも正社員や高収入の仕事に就くことは可能なのでしょうか？学歴不問で働ける仕事や取れる資格、求人に応募する前に知っておいた方が良いことを解説します。

学歴不問とは最終学歴に関係なく企業が採用するということ

求人募集企業が「学歴不問」で募集をする背景には
・学歴ではなく経験やスキルを重視した採用を行いたい
・大量募集により多くの人材を確保するため
・未経験でもやる気や素質を重視した採用を行いたい　など
企業によりさまざまです。
いずれにせよ「学歴不問」と記載があれば、その企業が最終学歴を採用基準としない、ということなので応募の扉は広く開かれているといえます。
中卒・高卒で学歴の壁を感じている人も自分を積極的にアピールするチャンスです。

中卒・高卒での就職や転職は難しい？

多くの企業で「学歴不問」が増えていますが、「大卒以上」の採用基準を設ける企業も多くあります。
では中卒・高卒での就職・転職は難しいのでしょうか？
厚生労働省が発表した新卒就職内定率によると、中卒が87.5%、高卒では99.2%(※)と高い割合となっています。
これを見る限り、中卒・高卒での就職は難しいということはないようです。
※（引用：令和３年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000184815_00034.html

学歴不問の仕事はどんなものがある？

多くの職種がある中、学歴に関係なく活躍できる仕事にはどんなものがあるのでしょうか？今回は中卒でも応募ができる仕事を調べてみました！

中卒でも就職しやすい人気の仕事5選

実際に中卒で活躍する人も多い、人気の5職種をご紹介します
① 工場作業員
② 営業職
③ トラック運転手
④ 建設・土木作業員
⑤ 接客業・飲食業
各仕事の内容やその仕事に向いている人についてご紹介します

工場作業員

工場作業では学歴だけでなく、経験や資格も必要ありません。組立作業や加工作業をはじめ目視検査やピッキングなど業種・製造品によりさまざまな作業があり、自分にあった仕事を選択して応募することが可能です。繰り返し行う単純作業が多いので、コツコツ作業が得意な人や集中力を維持できる人に向いています。

営業職

自社製品や技術・サービスをアピールして販売や契約を受注する営業職は、コミュニケーション能力が重要視される仕事です。入社してすぐは先輩社員について勉強しながらスキルを積むケースが多く、未経験でもイチから学べます。人と話すことが好き、変化に臨機応変に対応できる人に向いています。

トラック運転手

積載量に応じた必要免許だけあれば活躍できるトラック運転手も学歴不問で活躍できる人気の仕事です。普通自動車免許で運転できるトラックもあり、最近では女性も多く活躍しています。
長時間の運転が苦にならない人、時間管理が得意な人に向いている仕事です。

建設・土木作業員

大工や左官、とび職など「一生使える技術」を身につけることができる建築・土木作業員も学歴不問です。経験がものをいう業種のため最初は見習いとして働きながら先輩の技術や知識を積んでいく粘り強さが必要です。左官の壁を塗る作業は同じ作業を繰り返すことが多いため集中力も必要です。

接客業・飲食

アパレルショップや物品販売の接客販売業やカフェ・レストランをはじめとする飲食店スタッフも学歴不問の仕事です。お客様に直接接する機会が多いため、言葉遣いや礼儀作法を身につけることから学べます。接客業では、お客様の要望を聞いて合った商品を案内することが重要視されるため、コミュニケーション能力が培われます。接客業・飲食業ともに人と関わることが好きな人に向いています。

中卒でも稼げる仕事5選

中卒でも高い給料が見込める仕事にはいろいろな職種があります。その中でも人気の高い仕事5選は以下の通りです。

	住宅・不動産営業	保険営業（生命保険、損害保険）	システムエンジニア	動画制作	自動車組立工
月収(万円)	27.7	25.2	33.1	25.9	20.7
年収(万円)	551.8	573.3	733.6	584.4	546.6
必要資格	普通自動車第一種運転免許	生命保険一般課程試験
	宅地建物取引士※あれば尚可	損害保険募集人一般試験

※出典：厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）
それではひとつひとつ仕事内容についてご紹介していきます。

不動産営業

土地や住宅の売買契約や、賃貸物件の契約の取引をまとめる不動産営業は売り手と買い手、貸主と借主の要望に応えて契約をとりまとめる仕事です。住宅販売ともなると契約価格も大きく、竣工までの携わる期間も長いためかなりの労力を使いますが達成感もひとしおです。中卒でも取得可能な宅地建物取引士の資格があれば仕事の幅も拡がります。

保険営業（生命保険、損害保険）

保険営業は、営業活動を行う際に「生命保険一般課程試験」（一般社団法人生命保険協会）、「損害保険募集人一般試験」（一般社団法人日本損害保険協会）に合格し、「生命保険募集人」「損保保険募集人」として登録することが必要になります。これらの資格は学歴不問で取得することはできますが、受験には入社後または内定後2週間の研修期間が必要になります。

システムエンジニア

システムエンジニアはSEとも呼ばれ、ソフトウェアの設計・開発に関わる仕様書や設計書を担当する仕事です。プログラミングはプログラマーが行うもの、とされていますが会社によっては兼任するケースも多くあります。ITパスポート試験や基本情報技術者試験など中卒でも取得できる資格が多くあります。

動画制作

YouTubeをはじめとした動画配信サービスは、企業も積極的に取り組んでいることもあり需要の高い仕事です。撮影・編集をはじめ、モデル手配や動画のストーリーなど仕事内容も多岐にわたりますのでコミュニケーション力の高さと技術を身につけるモチベーションが必要な仕事です。動画編集に関連する、取得可能な資格としてはAdobe系資格やCGクリエイター検定などがあります。

自動車組立工

自動車組立工は、ベルトコンベアで流れてくる車体にドアやシート、エンジンなどを組み付けて車体を完成させていく作業です。電動ドライバーや専用工具を使用して組み付ける作業が中心で、特別な資格や学歴も必要ありません。発売前の新車製造に関われるチャンスも多く、自動車好きには魅力的な仕事のひとつといえます。

スキルアップに使える、中卒でも取得できる資格とは？

国家資格・民間資格は国内1000種類以上ある資格の中で、中卒でも取得可能な資格6選をご紹介します。

資格名	宅地建物取引士	ITパスポート	国内旅行業務取扱管理者	機械保全技能士3級	診療報酬請求事務能力認定試験	介護職員初任者研修	日商簿記検定3級
資格種別	国家資格	国家資格	国家資格	国家資格	民間資格	民間資格	民間資格
難易度(合格率)	15～16％	50%前後	40%前後	70%前後	30%前後	ほぼ100%	50％前後
取得までの必要なおおよその時間	350時間	100～150時間	200時間	–	200～250時間(通信教育)/400～500時間(独学)	130時間	100時間
費用	費用 受験料8,200円 登録手数料37,000円 登録実務講習約20,000円 宅地建物取引士証交付申請手数料4,500円	受験料7,500円	受験料5,800円	受験料 実技・学科試験両方 20,000円	受験料9,000円	受験料0～10万円※スクールにより異なる	受験料2,850円

宅地建物取引士

宅地建物取引士の資格は「宅建資格」とも呼ばれ、不動産の売買や賃貸契約などの際に役立つ、国土交通省認定の国家資格です。社員5名につき1名の宅建士を設置することが義務づけられており、必要とされる業種は土地建物の売買や賃貸契約を行う不動産会社や建設会社、不動産を担保設定する金融機関など多岐にわたります。合格率が15〜16％の難関ではありますが、取得すれば中卒でも幅広く活躍できます。

ITパスポート

スマホの普及などによりIT化が急速に進む中で、ITの基本的な知識を習得していることを証明する国家資格です。AIやビッグデータ、IoTなどの新技術や新手法をはじめ経営戦略やマーケティングなどITに関する総合的な基礎知識を身につけることができます。
業種に関わらずIT化が進む中、さまざまな仕事で役立つ資格です。

国内旅行業務取扱管理者

国内旅行業務の管理・監督を行うことができる国内旅行業務取扱管理者は、学歴・性別・年齢不問で取得できる国家資格です。旅行会社1営業所に1名以上の配置が義務づけられているため、取得すれば旅行会社への就職・転職に役立つことは間違いないでしょう。すでに旅行会社に3年以上勤務している場合は、国内旅行業務取扱管理者研修を受講して試験科目の一部が免除される制度もあります。

診療報酬請求事務能力認定試験

診療報酬請求事務はレセプトとよばれる診療請求明細書を作成する、医療事務の仕事の一つです。医療事務資格の中で最も難易度が高いと言われている診療報酬請求事務能力認定試験は、合格すればレセプト作成の知識力・技術力が保証されることにもなります。
初心者向けというよりは経験者向けのこの資格は、中卒で医療機関に就職・転職した人がさらに専門性を高めスキルアップを目指すために活用できます。

介護職員初任者研修

介護職員初任者研修（ヘルパー2級)は介護に関する基礎的な知識を身につけられる資格です。取得することで介護に必要な身体介護が可能になるので、介護職に就職・転職あるいは家族の介護に役立ちます。人手不足の介護業界では中卒で活躍する人も多く、初任者研修・実務者研修を経て国家資格の介護福祉士を目指すなどキャリアアップを計ることもできます。

日商簿記検定3級

経理・会計・財務の基礎的な知識を身につけていることを証明する日商簿記検定3級は、日本商工会議所が主催する資格試験です。簿記初心者でも合格を狙える難易度ながら、履歴書の資格欄に記載することでビジネスパーソンとしてアピールできるため、業種や職種に関わらず就職・転職に役立つ資格です。

学歴不問でも優良企業に就職できる？優良企業の会社を探すポイントとは？

就職・転職するのなら安定した優良企業に就職したいと思いますよね。多くの募集求人の中からどんな点に注意して探せばよいのか、ポイントを3つご紹介します。

業界や応募会社の離職率を確認しよう

厚生労働省が発表した、令和3年上半期産業別入職率・離職率のデータを見ると、宿泊業・飲食サービス業が15.6%と最も高く、続いて生活関連サービス業・娯楽業、教育・学習支援業となっています。

※引用／令和3年上半期雇用動向調査結果https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/22-1/dl/gaikyou.pdf

離職率のランキングトップ5はこちらになります

	業界	離職率
1	宿泊業・飲食サービス業	15.6%
2	教育・学習支援業	12.4%
3	活関連サービス業・娯楽業	11%
4	サービス業	9.7%
5	医療・福祉	8.6%

離職率の高い業界は人材の入れ替わりが激しいといえますが、業界の中でも会社ごとに異なってきます。ランキング内外に関わらず、応募する会社の離職率をチェックして社員の定着率を確認しましょう。募集要項ではわからない情報なので、面談の際に質問をする必要があります。

福利厚生の充実度

福利厚生は、社員や社員の家族に対して企業が行う取り組みで、法律で義務づけられている「法定福利厚生」と企業が自由に設定する「法定外福利厚生」があります。
◎法定福利厚生の種類
健康保険、介護保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、子供・子育て拠出金
◎法定外福利厚生
財形貯蓄制度や持ち株制度、慶弔休暇や夏季・年末年始休暇、健康診断や人間ドック、社員寮や社宅、社員食堂や食事手当など。

以上のように、福利厚生が充実している企業とは法定外福利厚生、つまり企業が独自に設定した制度が多くあるということになります。通勤距離が長い場合は通勤手当の有無や支給上限額の確認をしたり、スキルアップを目指す人は資格取得補助制度の有無を確認したりするなど、自分に合った福利厚生が整っているかの確認が必要です。

残業の有無や時間数、残業手当を確認

厚生労働省が令和5年に実施した毎月勤労統計調査によると、全産業の平均残業数は10時間(※1)となっています。
※1 厚生労働省毎月勤労統計調査　令和5年分結果確報 https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/monthly/r05/23cp/dl/pdf23cp.pdf
最も多い業種は運輸業・郵便業の22.7時間、次いで情報通信業の15.5時間です。統計ではこのような数値ですが、人手不足や繁忙期が重なり残業時間が増えている人も少なくありません。残業は増えているけど毎月の収入が増えない、ということのないよう、残業手当について知っておきましょう。
労働基準法では、「時間外労働」「休日労働」「深夜労働」をさせた場合には割増賃金を支払うことが義務づけられています。

【東京労働力 / 労働基準法しっかりマスター 割増賃金編】https://jsite.mhlw.go.jp/tokyo-roudoukyoku/content/contents/000501860.pdf

2023年4月からは中小企業も月60時間以上を超える場合は割増率が引き上げられます。
月給制で「みなし残業」を含む固定給与の場合でも、企業側は設定した残業時間を超えた場合には、超過した残業時間分の割増賃金を支払う義務があります。

学歴不問で求人募集する企業が求める人材とは？

ここまで、学歴不問で目指せる仕事や資格について解説してきましたが、学歴不問で求人募集をする企業側は、応募者に学歴以外の何を求めているのでしょうか？
厚生労働省の若年者雇用実態調査の概況（https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/4-21c-jyakunenkoyou-h30_02.pdf）によると、企業が採用選考にあたり重視した点のトップに「職業意識・勤労意欲・チャレンジ精神」、次いで「コミュニケーション能力」を挙げています。
積極的に仲間や取引先と関わり、業務を円滑に遂行できる人材こそが、企業が求める人材といえます。
学歴だけで判断して将来の可能性を閉ざしてしまうのではなく、興味があることに対して行動を起こし、積極的に就職・転職活動をしてみましょう。